ビット・コインへの投資はオール・オア・ナッシングの賭けなのか？

こんちは、スズロウです。

メタバースやNFTに関する記事を書いていると、暗号資産 (仮想通貨)についての関心が増しました。これらは、密接につながってスパイラルアップする将来性を秘めていると感じます。

そこで今回は、ビットコインについて記事をまとめてみました。

投資の世界では、資金力のある富裕層が総取りしているのも事実であり、資金力の乏しい僕のような投資初心者は、自分で得た知識を元に出来る範囲で資金を積上げ、5年後・10年後と長期的な視点で投資に向き合うしかありません。

僕は、そう信じて一歩ずつ行動しています。

株価や暗号資産の相場を動かすものとは

TradingView提供のBTCJPYチャート

過去の傾向から、価格の大幅な下落と上昇を繰り返すのは暗号資産であるビットコイン (BTC)の大きな特徴です。ビットコインには株式投資の10倍近くの変動幅（ボラティリティ）があり、変動幅が大きいというのは、メリットでもあり、デメリットでもあると言えます。

今現在、短期的に見ると価格が暴落しているビットコインですが、2017年に1BTC＝約8万5000円からスタートした事を考えると、長期的に見ればビットコインの価格は上昇しているのも事実です。

あらゆる投資も同じですが、『好材料』が出れば、一夜にして大化けする可能性も楽観的にとらえるならば、ビットコインにしても同様にあると思います。

ビットコインの需要が高まる要因として、下記のような項目があります。

• • 暗号資産の市場規模（知名度）
  • コールド(金)との比較
  • 海外格付け機関の予想
  • 暗号資産のアップデート
  • 暗号資産の発行数量減少
  • 暗号資産の取引所上場
  • 大企業、機関投資家の動向
  • 大国による規制緩和

暗号資産の市場規模

2022年7月28日時点

ビットコインの時価総額は50兆円以上あり（2022年7月7日現在）、暗号資産（仮想通貨）の中で基軸通貨の地位を保っています。

時価総額が高いということは、市場価格が高いだけではなく一定数以上の仮想通貨が流通していることを意味します。また、時価総額が高い銘柄を保有することで、価格が乱高下することへのリスクヘッジにできます。

ゴールド (金)との比較

ゴールドと異なり、ビットコインは数の制限なく、小さな単位に分割するのも簡単で、支払いを直接監視する銀行や政府といった第三者抜きに電子的に送金することができます。

この先の経済的混乱を見越して、没収が極めて困難で、インターネット接続のあるところならどこでも動かせる資産に、自分の資産の一部を配分することの価値を認識する人達が増えてくると予想されています。

ビットコインには、資産を保管する仲介業者が必要ありません。極端な経済状況における銀行の取り付け騒ぎのような心配のある法定通貨とは異なり、誰でもが自ら所有している状態を維持することが可能であるという強みがあります。

海外格付け機関の予想

海外のサイト「CoinPriceForecast」では、2033年末までのビットコインの価格予想を公表しています。2026年末までには10万ドル（1ドル126円の場合1,260万円）に達すると予想しており、2022年5月24日現在の価格である約380万円の3倍以上です。

「DigitalCoinPrice」でも同様の価格予想があり、2028年には10万ドルに達すると予想されています。

暗号資産のアップデート

ビットコインは、2021年にアップデートがなされ、機能が向上しました。そのため、今後価格が上がっていく可能性もあると予想されています。

暗号資産の発行数量減少

ビットコインは、価値を保証するために希少価値を付けることで、インフレが起こるリスクを回避するように設計されています。そのため、発行枚数の上限は2100万枚までと決まっており、それ以上新規発行されることはありません。

また、ビットコインは4年に一度、マイニングによって得られる新規発行量が半分になる『半減期』というタイミングがあり、次回の半減期は2024年に予定されています。過去を見れば、半減期前後では大きな上昇相場が生まれる傾向があります。

これらが、希少性という意味で価格を押し上げる要因であると考えられています。

ちなみにアルトコインのなかには、イーサリアムのように発行上限が存在しないタイプの仮想通貨も存在します。

暗号資産の取引所上場

非上場の通貨はチャートの動きも激しく、購入も困難なデメリットがあります。

しかし安価で大量に保有できるうえ、今後の将来性から、大きく値上がりする可能性も秘めていることも確かです。

非上場の仮想通貨にも注目し、お気に入りを見つけ、保有してみてはいかがでしょうか。

大企業、機関投資家の動向

2020年以降、大手金融機関や大手証券会社が相次いでビットコイン先物などへの投資を検討しています。暗号資産（仮想通貨）に特化した投資運用会社を設立したという報道もあります。

大企業や機関投資家が展開するカストディサービスにも注目です。カストディサービスとはビットコインの管理や保管という意味で、ウォレットサービスなどがあります。

有名企業や機関投資家が投資に参入すれば、ビットコインが再び注目を集めて急騰する可能性もあります。

大国による規制緩和

中国は2021年9月24日に暗号資産（仮想通貨）の関連事業を全面禁止しています。中国は暗号資産（仮想通貨）について「秩序を乱し、賭博や詐欺、マネーロンダリングなどの犯罪活動を引き起こしている」と指摘していますが、これだけ暗号資産（仮想通貨）が普及している現在では規制しきれないでしょう。

アメリカでも暗号資産（仮想通貨）の規制を検討している動きはあるものの、コインベースの上場や先物取引が行われている状況では難しいと思われます。規制する動きはいずれ、規制緩和をして暗号資産（仮想通貨）を広める動きに負けてしまうでしょう。

NFTの流行に伴って今後拡大する見込みがある。

NFTの取引は大半がイーサリアムで行われているため、ビットコインには直接影響がないように見えますが、そもそもイーサリアムとビットコインは相関性が高い通貨です。多くのコインが発行されている暗号資産市場の中でもビットコインは、時価総額第1位で最大のシェアを占めており、その価格動向は他の通貨 (アルトコイン)にも大きな影響を与えています。

今後、NFT業界がさらなる盛り上がりを見せてイーサリアムの価格が上昇すれば、ビットコインにとってもプラス要素となることが期待できるでしょう。

ビットコインの価格に大きな影響を与えるクジラの存在

暗号資産（仮想通貨）界隈のビットコイン市場分析の際に注目される『クジラ』とは、ビットコイン（BTC）を1000BTC以上保有する大口保有者を指す業界用語とされています。

ビットコインはすべてのトランザクション（取引）がブロックチェーンに書き込まれることから、トランザクションを追跡し分析することで、どのビットコインアドレスがどれだけのビットコインを保有しているか分かる仕組みになっています。

機関投資家等の参入によるビットコインの大口保有者が依然として存在しているという事は、ビットコインが完全にオワコンな状況であるとも言えない事を表しています。

暗号資産のメリット

ビットコインを使えば国境に関係なく送金を行え、銀行を介さない為、手数料も割安になります。

ビットコインを使った決済は、ビットコインを現金化せずにそのまま支払いに利用できるメリットがあります。QRコードを読み取るだけで支払いが完了するため、現金決済よりも便利に感じることもあるでしょう。

日本でも既にビックカメラ、DMM.com、湘南美容外科、ソフマップ等で決済として使用されています。

暗号資産のデメリット

ビットコイン以上の利便性や希少性を兼ね備えた別の仮想通貨や国家通貨の誕生。実際にイーサリアムなど、ビットコインに引けを取らない通貨も誕生し始めています。

自国通貨(デジタル人民元)をドルに対抗する世界基軸にしたい中国企業が、仮想通貨の排除を決めたことも問題となりました。

これだけ変動幅（ボラティリティ）が高い通貨が、はたして世界の基軸通貨に取って変われるかという疑問は確かにあります。

ビットコインをはじめとする仮想通貨がマネーロンダリングやネット犯罪に立て続けに利用され、ハッキングのリスクがあるという事実も忘れてはいけません。

ビットコインが暴落・高騰した事例

ビットコインが暴落した事例

• マウントゴックスで470億円相当のビットコインが流出（2014年）
• コインチェックで580億円相当の仮想通貨（NEM）が流出（2018年）
• コインベース上場後に急落（2021年4～6月）
• アメリカの金融引き締め警戒で急落（2021年11月～2022年1月）

ビットコインが高騰した事例

• キプロス危機で価格高騰（2013年）
• 先物取引開始で急騰（2017年）
• コインベース上場期待で高騰（2021年4月）
• NFT人気や著名人の発言で急騰（2021年7月～11月）

ビットコインを売買するタイミング

長期保有する場合は売買タイミングをそこまで意識しなくても良いと思います。仮に暗号資産が大幅な価格上昇をすれば、数年単位で保有することで、大きな利益を得ることができます。

主要な仮想通貨は、一度明確な上昇トレンドが発生すると、そのトレンドが続く傾向があます。好材料やアップデートによって発生する上昇トレンドの初期段階で購入できれば、大きな利益を得るのも夢ではありません。

価格が高騰したときは、売りのタイミングと判断することが可能です。急騰したあとに急落の引き金となる事件が起きている事を考えると。「売っておけばよかった」と後悔するよりは、利益確定して様子を見るのも一つの戦略です。

投資では「材料出尽くし」という言葉があり、コイン取引所の上場などポジティブなニュースが出た直後も、売りのタイミングとしてある程度警戒しておいたほうがよいですね。

初心者なら長期の積立投資にメリットあり

一定金額を定期的に購入する方法 (ドルコスト平均法)
「自動積立サービス」を利用すると価格が安いときには購入量が多くなり、価格が高いときには購入量が少なくなるため、平均購入価格を抑えられます。積立をしたビットコインを売却すれば、即現金として利用できます。

変動の激しい商品で、今後の価格上昇が見込めるものなら有効な投資方法です。

積立購入にも対応したおすすめ取引所3選

1.コインチェック(Coincheck)

「Coincheckつみたて」は、毎日もしくは月に1回の2パターンの積立日が設定可能なサービスです。

最小の積立金額は月に1万円からであり、1,000円単位で設定が可能です。そのため、ある程度まとまった金額で積立投資をしていきたい方におすすめです。

2.ビットフライヤー (bitFlyer)

bitFlyerの「かんたん積立」は、毎日、毎週1回、毎月2回、毎月1回から自由に選択して積立が可能なサービスです。

最小の積立金額も1円から設定可能なため、投資初心者でも気軽に始められる積立投資と言えます。

積立日の設定が自由にできることから、給料日の翌日などに設定して確実に積み立てて資産を築きたい方にもおすすめです。

3.GMOコイン

GMOコインによる「つみたて暗号資産」は、毎日もしくは毎月10日の2パターンの積立日が設定可能なサービスです。積立金額も最低500円から可能であり、500円ごとに設定が可能です。

積立を希望するメーカーを分散させて利用することが可能な点も特徴となります。

税金について

ビットコインの積立で得た利益は「雑所得」になり税金が発生します。課税方式としては、本業の給与所得などと合算して課税される「総合課税」が採用されている点に注意が必要です。

また、ビットコインで得た利益に対しては「累進課税方式」が採用されるため、高所得者ほど発生する税金の金額が増えます。

ビットコインで発生した利益に対する税率は15%〜55%の幅があります。その内訳は以下のとおりです。

まとめ

新しく革新的な技術が出ると、懐疑的な意見は必ず出るもの。しかしながら本質的には、その利便性が広く世の中に認知され、ビジネスや生活する上で無くてはならないものとして定着するかどうで、真価が問われるものです。

現在取引されるデジタル資産のうち、ビットコインは13年前の誕生以来、時価総額トップを保ち続けています。そしてその間、5年ごとに魅力的な投資リターンを提供してきた強みがあります。

金（ゴールド）同様、ビットコインは通貨資産であり価値の保管手段です。人々が愛してやまない希少性というゴールドの性質を、ビットコインも持っています。

既存通貨の信用不安(インフレによる価値の目減り等)があればビットコインは有利な逃避先になるでしょう。